「延命より痛み緩和」6割 終末期治療の希望

2018/5/22付 日本経済新聞 朝刊

末期がんなどで終末期を迎えた際、延命治療ではなく苦痛を取り除く緩和治療を希望する人が6割に上ることが、日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団(大阪市)の調査で分かった。

ただ自身での意思決定が困難な場合に備え、治療法を家族などと話し合ったことがあるとした人は約4割にとどまる。同財団はあらかじめ家族と話し合うことの必要性を訴えている。

調査は昨年12月、20~79歳の約千人を対象に実施した。

「人生の最終段階でどのような治療を受けたいか」との設問には、「生命を長くするより、痛みを取り除く治療を希望」が58.1%に上った。「苦痛が伴っても病気に対する治療(延命治療)を希望」との答えは10.9%だった。「分からない」も18.3%を占めた。男性より女性の方が緩和治療を希望する割合が高く、年齢が高くなるほど緩和治療の割合が高まった。

厚生労働省などは、本人が意思表示できない場合に備え、治療法などを家族や医師と決めておくよう指針で示している。調査で家族と話しあったことがあるか聞いたところ、「詳しく話し合っている」(7.1%)と「一応話し合っている」(35.5%)を合わせ4割にとどまり、「話し合ったことがない」が半数を超えた。

同財団の担当者は「健康な状態では緩和治療を望んでいても、重大な病になれば意思が変わる可能性がある。意思決定ができる段階で身近な人と繰り返し話し合う必要がある」と指摘する。

「終末期を自宅で過ごしたいか」との問いには、7割以上が自宅を希望した。「自宅で過ごしたいが、実現は難しいと思う」と答えた割合が前回調査(12年)に比べて20ポイント以上減り、在宅医療への理解が徐々に進んでいる様子が分かった。

配偶者の死を巡る質問では、「自分が先に死にたい」が62.7%。男性(78.3%)は女性(49.9%)を大きく上回った。同財団は「男性の方が配偶者喪失による悲しみからの立ち直りや、家事が行えるのかという点で不安が大きい」とみている。

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